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バイホロン株式会社 「現職社員の口コミ・評判」企業からの回答

業種 その他技術系(医薬、化学、素材、食品)
現職社員口コミ 215

バイホロン株式会社は、サプリメントを主体に健康補助食品の受託生産を手掛ける企業。企画から包装までワンストップで対応している。

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企業からの回答

「みんなで会社をつくっていこう」という意識のもと、全従業員が業務に取り組んでいます

バイホロンでは、従業員の自主性を大切にしています。
事業の根幹となる健康食品はもちろんですが、組織づくりまで含めて全員が参加することが、バイホロンの特徴であり、大きな強みです。

積極的に社内の改善提案を募集・表彰する制度や、従業員同士のコミュニケーション機会に対する補助金制度など、ユニークな福利厚生を多数用意。従業員が当事者意識を持って、前向きに仕事に臨める風土を醸成しています。

課題となっていたワークライフバランスや教育環境も、現場の声を拾い上げながら着々と改善中です。


バイホロン株式会社の現職社員の口コミから見えた 口コミ頻出キーワード


バイホロン株式会社の 現職社員の口コミから見えた高評価ポイント

アイデアや改善の提案を聞いてもらえる組織風土
改善活動を積極的に募集・評価する文化があります

日々の改善活動は、バイホロンが特に重きを置いている文化です。メーカーですから、仕事には工夫やアイデアが欠かせません。年齢、役職、雇用形態を問わず、広く社内から知恵を募り、大小問わず吟味して、業務の効率化に役立てています。

社長賞、部長賞と、月に2回表彰の機会を設けて、アイデアが出やすい雰囲気を促進。約330人の従業員から、年に1万件もの提案が挙がり、活動に反映されています。

自分たちの声で仕事がしやすくなる、組織に評価される。そうした事実が繰り返し示されているからこそ、みんなで助け合って会社を良くしようという意識が根付いているように感じます。

誰でも助け合う組織風土である
コミュニケーションに関するさまざまな工夫で、チームの一体感を醸成しています

嬉しいことに、今回の口コミアンケートでは、特に若い世代が社内の助け合いの文化を高く評価してくれていました。

バイホロンでは、各工程で少人数のユニットを組み、1つのものを作り上げていきます。一人ひとりにリーダーの目が行き届く、コミュニケーションの取りやすい環境です。

また、組織運営を経験する意味合いも兼ねて、従業員が主体となる運営委員会を立てて社内行事を行う機会も多くあります。社内交流イベントには補助金が支給されるため、ミーティングを兼ねた懇親会も少なくありません。

こうした風土が、上司・同僚・部下関係なく話しやすい雰囲気を醸成し、良好な関係づくりを後押しているのだろうと思います。

自社の事業内容に誇りを持っている
自分たちが作ったものを店頭で見られることは、何物にも代えがたい喜びです

バイホロンのお客様の多くは、ドラッグストアに商品を並べるような大手企業です。店頭やテレビ、雑誌などで自分の関わった商品を見かけることも少なくありません。

こうしたことが積み重なると、会社の中でも外でも、仕事に対してやりがいを感じられる場面が自然と増えていくように思います。

また、FSSC22000、NPA-GMP、インフォームドチョイスといった世界的な認証制度に裏付けされる品質面での自信も、自分たちの仕事に誇りを持てる要因になっていると思います。

バイホロン株式会社の

現職社員の口コミから見えた低評価ポイント

仕事とプライベートを両立できている
残業時間を半分に削減し、現在もワークライフバランスに注力しています

課題となっているのは、部署によって残業の度合いにバラつきがあることです。
少しずつ整備し、残業時間は5年前と比べると約半分になりましたが、まだ改善の余地はあると考えています。

また、社内託児室に加え、育児時短勤務を小学校6年生まで延長。お子さんを持つ従業員のワークライフバランスの底上げを図っています。このほか、機械設備の導入も積極的に行い、業務の効率化に取り組んでいるところです。

数字を見ても、こうした改善活動の成果は着実に上がっています。今後も現場の意見を最大限尊重しつつ、仕事とプライベートを両立できる環境づくりを進めていくつもりです。

スキルアップ支援や研修制度など、教育環境が充実
各自の希望に応じたキャリア・スキルアップ制度を整備中です

現在、さまざまなキャリアアップ制度やキャリアプランを用意し、各自と面談をする体制も整いつつあります。

また、年に1度、他の部署を経験できる社内インターンシップ制度を新設。そこで得た経験をもとに、異動や業務内容の調整を申請できる仕組みも導入しました。
若い世代に向けたマネジメント研修や、各種ツールのシステム研修も実施。外部研修も積極的に受講してもらい、それを社内で研究・教育する形で、全社的なスキルの向上を目指しています。

従業員の意欲を受け止め、キャリアップができる教育環境の整備に、今後ますます注力してまいります。