藤沢工業株式会社 「現職社員の口コミ・評判」企業からの回答
岐阜県を中心に国内外13拠点を持つオフィス家具メーカー藤沢工業株式会社。設計から製造販売まで一貫して手がけ、「顧客第一」を信条に地域社会への貢献を目指します。高品質ながら小ロット・短納期のオーダーにも対応できるきめ細やかな対応に定評があります。
企業からの回答
創業以来約60年にわたり脈々と流れる「ものづくり精神」を守り続け、オフィス家具を提供
藤沢工業株式会社 代表取締役社長 藤沢克浩氏
弊社は昭和39年の創業以来約60年にわたり脈々と流れる「ものづくり精神」を守り続け、使用される方が心地よいだけでなく環境にもやさしいオフィス家具や製品を生み出してきました。設計から製造販売まで一貫して手がけ、どうすればもっといい商品にできるのか、各部署が試行錯誤しながらひとつの商品を作り上げています。
部署間の横のつながりも強く、情報共有や交流の機会も多い会社です。まだ発展途上にある会社であるため、大企業のような充実した研修制度などはまだ整っておりません。しかし、スキルアップを目指す社員がいれば会社が学校に通う費用を負担して支援していますし、育児や介護などで忙しい社員が継続して働けるようバックアップしています。
これからも社員一人ひとりの人生に寄り添える会社でありたいと考えています。
藤沢工業株式会社の現職社員の口コミから見えた 口コミ頻出キーワード
藤沢工業株式会社の 現職社員の口コミから見えた高評価ポイント
藤沢は創業当初からものづくりに強いこだわりを持っている会社ですので、自社製品に誇りを持って働いている社員が多いのは喜ばしいことです。
お客様と近い距離でものづくりを行っていますので、「いい商品だね」とお客様からお声をいただいたり、ドラマの中に自社製品が採用されたりと、目に見える形で手応えを感じる機会も多いことも、社員のモチベーションにつながっていると感じています。
オーダーによっては1枚の絵から商品をつくり上げることもあり、どう設計すれば実現できるのか、どうすれば丈夫な商品にできるか、どうすればクレームの出ない商品を完成させられるか、各部門で試行錯誤しながらひとつの商品をつくっています。
さまざまな工程で各担当者が思いを込めて商品をつくり上げていきますので、その思い入れや苦労がむくわれる瞬間の喜びや達成感はひとしおだと思います。
スキルや作業効率も大事ですが、弊社がもっとも重要視するのは、円滑な人間関係を築ける「人間性」そのものです。
お客様との向き合い方だけでなく、社員同士でうまくコミュニケーションが取れなければ、いい仕事などできないからです。
そこで約1年前から社員一人ひとりの人間性を評価する360度評価を採用しました。上司・部下や先輩・後輩など関係なく、別部署の社員を含めて何人かの評価者に評価をしてもらうことで、その人がちゃんと挨拶しているか、周囲の人を助けているかなど、数値では表せない人間性を相互評価していく、というのが狙いです。
360度評価を導入したことで、これまで自分勝手なふるまいをしていた人が、相手のことを考えて行動するようになったと感じることが多く、コミュニケーションに変化が出ていることが今回の高評価につながっているのかなと感じました。
弊社では設計、品質管理、製造など、同じフロアでさまざまな部署の社員が働いていますが、部門間の情報共有が円滑で、横の連携も強いほうだと思います。
お盆や正月、ボーナス支給日など、全社員が集まって交流する機会もありますし、工場でもスタッフ同士連れだって食事などにもよく行っているようです。
弊社では残業をできるだけ少なく抑え、休みがとりやすい組織風土を作っています。
年間休日数は111日で、そのうち1日は「誕生月休暇」としています。誕生月は免許の更新などの用事も発生しやすいですし、社としても積極的に休んでいいよと話しています。
有給について年間5日分は強制有給としています。もしも強制有給以外の有休を使用しなかった場合、皆勤手当として5万円を支給するという制度も採用しています。
急な体調不良で休んだとしても後日有給休暇として受理することもありますし、半休制度を取り入れるなど、休みを取りやすい環境づくりを心がけています。
育児や介護など、社員はライフステージによっていろいろな事情があります。したがって凝り固まった制度ではなく、社員それぞれの状況に合わせてフレキシブルに対応していくことによって、無理なく働き続けられる職場環境を提供したいと考えています。
現職社員の口コミから見えた低評価ポイント
1年前に取り入れた360度評価は、あくまで人間性の評価であって、能力の評価ではありません。
営業マンなら売上の数値で評価ができますが、品質管理や生産管理といった職域の場合はひとり一人のスキルを判断する指標がなく、判断が非常に難しいと感じています。
個人面談を実施できていない点も、適性に評価されていないという不満につながっているのかもしれません。
今後は少しずつ面談の機会を増やすなどして個々のスキルや能力を的確に把握すると同時に、評価の在り方について経営陣が知恵を絞っていかねばなりません。
さらに今回のアンケート調査をきっかけにして、評価制度について意見のある方に追加のアンケートを実施するなどして、社員が求める評価制度を模索していきたいと考えています。
弊社の教育は新入社員ひとり一人に先輩社員がマンツーマンで指導するなど、現場でのOJT教育に主軸を置いています。
研修制度は入社1年目の新入社員研修のみで、研修プログラムを用意していないことに物足りなさを感じている社員もいる、ということが今回の調査でわかりました。
どのセクションも少数精鋭で業務にあたっているため、研修や教育を専門に担うセクションがなく、研修を制度化することは簡単ではないと思っています。
ただ、社員が自主的に学びたいと申し出てくれた場合などは、会社として支援は惜しみません。過去の事例では、営業職からデザイン職への転身を希望する社員のデザイン専門学校費用を会社で負担したこともありますし、CG制作やCADの講習費をサポートしたこともあります。
適性に応じて配属替えにも柔軟に対応しますし、自ら「学びたい、チャレンジしたい」という社員の希望を叶えられる環境を整えてあげることも、会社の役割だと思っています。
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